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確率事象ユーロからドル – 702984

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『葉っぱを集めて木から落ちて怪我をする』ことの回避策: PF

経済リスクに対する通貨の反応度の違いが為替相場を変動させる。リーマンショック前は、日本は低金利で米国は高金利であった。このため、低金利の円で調達し、為替市場でドルに換え、高金利で運用する手法(キャリー取引)が盛んに行われた。キャリー取引が増加すると円の売り圧力が高まり、円安が持続する。この状態のまま、経済リスクが高まると、ドル建て金融商品を売却し円に換え、返済してリスク資産を圧縮する反対売買が急増することになる。また、キャリー取引は一般に知られているため、リスクの高まりでキャリー取引の手じまいが増えると予想されると、投機筋の円買いを誘発する。 もう一つは、日米の金利差の変化が為替相場を変動させる。金利差が開けばキャリー取引の魅力度が増し、為替市場で円安となる。金利差が縮小すれば、魅力度が落ち、キャリー取引が抑制されるか反対売買が増えるため円高となる。現在、円とドルは両方政策金利はほとんどゼロであるが、短期から長期になるほど金利は米国の方が高い。よって、中長期金利は常に変動があり、金利差が拡大したり縮小したりしている。米国の中央銀行が政策金利をゼロ近辺にするだけでなく、中長期の金利も低めに誘導しているために、金利差は縮小傾向にある。よって円高が進んだ。 米国経済が好調な時代、ユーロや円よりもドルが買われ、ドル高が進んだ。世界景気が全体的に好景気となると、高金利通貨であるユーロやポンド、豪州ドルなどが買われた。円は低金利通貨の代表格で、低金利の円を売って高金利通貨を買う、キャリー取引が盛んになった。ドルの金利が上昇すると、ドル円間でもキャリー取引が活発になり、円安ドル高が進んだ。より高金利通貨であるユーロや豪ドルに対しては、ドル安高金利通貨高が続いた。日本では、FX取引が拡大し、個人投資家の円売り外貨買いにより円安が更に進んだ。しかし、米国のサブプライム問題で米国通貨のドルの信頼が揺らぐと、キャリー取引の巻き戻しで円高に、ドルからの逃避でユーロ高に進んだ。世界景気後退懸念から、先進国各国の金融緩和が進んだが、ドルの利下げが先行したこと、欧州は比較的底堅かったこと、日本ではすでに低金利で利下げ余地がなく、日米金利差が縮小していったことにより、急激な円高、ユーロ高となった。ドル安の進行でドル建ての商品価格、特に原油価格は急騰したが、米国に続き、欧州での景気後退が確認されると、急騰の反動からユーロが急落した。ドルやユーロから逃避したマネーの行先はもともと低金利通貨でキャリー通貨でもあった円やスイスフランに集中した。ユーロとの連動性が強いスイスフランより円にマネーが集中し、他の先進国通貨が下落するのに対して円だけが急上昇した。その後、日本経済も深刻な影響を受けたことが判明し、円が売られたが一時的なものとなり、再び上昇した。リーマンショックが起きると、有事に強いドルとして、世界経済における唯一の現金であるドルへの逃避が起き、ドルが買われ、他の先進国通貨は下落した。ただし円は例外で、円高が続いた。リーマンショック後、世界景気は回復し始めたことで、売られていたユーロが買われるようになった。米国の長期金利の上昇で、円は再び売られるようになった。米国で景気の回復が弱まると、米国で量的緩和が実施され、ドル全面安の展開となった。 為替市場では、米国の金融政策に関心が集中しやすく、繰り返された政策金利の利下げ、長期金利の低め誘導、大規模な量的緩和でドルの価値が下がり、相対的に他の通貨が高くなった。米国の長期金利は更に下がり、円高が進んだ。

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その火付け役となったとされるサブプライム・ローン市場でモラルハザードが生じたことや、さらにそれを加速させたとして本来スキームとしては資本市場にとって極めて意義深い累次証券化スキーム(証券化した不動産や債権をさらに束ねて証券化されたもの)そのものが大部分誤解に基づきリーマンショックの原因視されたことや、格付けの意義とその限界を知る機会提供だったこと、格付け機関が6シグマ的( 年に一度といわれる事象の統計学的修辞)出来事までの確率の読み込みまでをやや過剰に要求されたこと等の諸問題の論議はまた別の機会に譲るとして、結果として多くの機関投資家(引いては機関投資家が提供するものを間接的に保有した個人投資家)や直接市場に参加した個人投資家が莫大な損失を被った(即ちその資産を減らした)ことを顧みるとき、少なくとも個人投資家のみなさんには、今後も繰り返しあり得る 同様の市場の激震激動に対して今度こそは自衛策を講じてほしいと強く望む願いを込めて『勝者の chART 』を著しました。 その あなたの自衛策 として私が考えることは 次の四 つ です。

ドル円、節目108円丁度を割り込み続落。FOMC前のポジション調整が背景(6/10朝)

前述したように、 中国 が自身の通貨・ 人民元 の信認を裏付ける資産として依存するべき欧州連合( EU )の共通通貨 ユーロ は、ドルのような基軸通貨(本ブログの定義では「 石油交換券 」)ではないこと、そして万一の際に中国がEUから調達しなければならないような産品があるわけではないことから、中国にとってはそれほど頼りになる通貨ではなさそう に思えます。

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